はり・きゅう・カイロプラクティック 冨田治療院

鍼灸治療には保険が適用されます


鍼灸治療には健康保険が適用になります。

ご利用の際には、医師が発行する同意書が必要になります。

書類は当方に準備しておりますので

それをお持ちになり、かかりつけの医療機関を受診して下さい。

同意書に記載された日付以降に保険適応となります。

その後、保険治療を始めるに際し

印鑑と保険証が必要になりますので、ご持参ください。



保険適応になる疾患名は、以下の6疾患に決められています。

●神経痛
●リウマチ
●頚腕症候群(首・肩・腕の不快な症状)
●五十肩(肩の関節の痛み)
●腰痛症
●頸椎捻挫後遺症(むち打ち症など)
●その他、医師が必要と認めるもの

慢性症状ほとんどは網羅されていますので

多くの方は、どれかには当てはまるのではないでしょうか。

お心当たりがあれば、保険が使える可能性は高いでしょう。

同意書の有効期間は3か月間ですが

初回に同意書を発行した医師の口頭同意があれば

3ヶ月ごとに延長することができます。(延長に書類は必要ありません)

【ご注意】


●同意書に関して

 医師が書いた同意書のみ有効になります。

 歯科医師などが書いた物は無効です。

 医師によっては、鍼灸治療に理解を示さない方もおり
 
 同意書の発行をしない病院もあります。

 特に、整形外科では断られたというケースが多いようです。

 かかりつけの病院で発行してもらえない場合

 または、適当な病院がない場合には

 当方で近くの内科医を紹介させて頂きます。

 同意書の発行を受けるには若干の費用がかかります。



●以下の保険団体に所属されている方は
 保険団体の意向により、施術料金を一度ご負担いただき
 後程ご自身で手続きをして頂く事になります。(償還払い制度)
 ご来院の前にご確認ください。

【国民健康保険】
(1) 東京都港区(一部拒否)
(2) 福岡県北九州市
(3) 香川県東香川市
(4) 香川県善通寺市
(5) 沖縄県上野村
(6) 沖縄県うるま市
(7) 沖縄県北中城村
(8) 静岡県島田市
(9) 静岡県藤枝市
(10)静岡県伊東市
(11)北海道札幌市

【国民健康保険組合】

(1) 三重県建設
(2) 東京都医師
(3)神奈川県医師
(4)三重県医師
(5)香川県医師
(6)熊本県医師

【共済組合】

(1) 国土交通省本部支部
(2) 防衛施設庁本部支部(支部による)
(3) 公立学校和歌山
(4) 公立学校北海道
(5) 岩手県市町村職員
(6) 福島県市町村職員
(7) 北海道市町村職員
(8) 長野県市町村職員
(9) 千葉県市町村職員

【健康保険組合】

(1) 日本銀行
(2) 群馬銀行
(3) 八十二銀行
(4) 千葉銀行
(5) 関東信用組合連合
(6) 安田信託銀行
(7) 明治安田生命
(8) 太陽生命
(9) 千葉農協
(10)関東地区デパート
(11)長野無線
(12)東京倉庫
(13)協和発酵
(14)東京金型工業
(15)関電工
(16)協和エクシオン
(17)ブリヂストン
(18)東京化粧品
(19)ダスキン
(20)日本ビクター
(21)クレハ 
(22)千葉県自動車販売整備
(23)九州電力
(24)東京ニットファッション
(25)セイコーインスツル
(26)エアウォーター
(27)チッソ本社
(28)東北電力
(29)ヤマハ
(30)オリエンタルランド
(31)通信機器産業
(32)ユアテック
(33)テレビ朝日
(34)東京薬業
(35)ボッシュ
(36)海空運
(37)横浜港湾
(38)東レ
(39)日本IBM
(40)東京金属健康保険組合
  (10割の領収書貼付で委任可)
(41)神奈川プラスチック事業団体
(42)西部瓦斯
(43)グンゼ
(44)プリマハム
(45)三菱化工機
(46)東京海上日動
(47)読売
(48)三井製糖北糖
(49)四国電力
(50)灘五郷酒造
(51)新日本製鐵
(52)東洋ゴム工業
(53)日生協北海道東北支部
(54)倉庫業
(55)全日空空輸
(56)近畿日本ツーリスト
(57)天満屋
(58)コスモスイニシアグループ
(59)日本マクドナルド
(60)日本旅行
(61)小田急グループ
(62)オリンパス
(63)キリンビール
(64)小松製作所
(65)人材派遣
(66)JFE
(67)JT
(68)新日鉱グループ
(69)日本航空
(70)日本精工
(71)博報堂
(72)富士電機
(73)富士フイルムグループ
(74)丸井
(75)三菱電機
(76)レナウングループ
(77)ワールド
(78)大塚商会
(79)中央ラジオ・テレビ
(80)ひかり
(81)JTB
(82)日本金型工業
(83)西武
(84)リクルート
(85)森永
(86)IHIグループ
(87)新日本有限責任監査法人
(88)東北しんきん
(89)東芝



上記にない保険団体でも、償還払い制度を取り入れている

保険団体が増えております。申請後に書類が返される事が多いため

お支払方法を切り替えさせて頂く場合があります。

予めご了承ください。

                                 
《指定用紙の必要な保険者》基本的には当院にて対応致します。

(1)新潟県
(2)栃木県
(3)千葉県市原市・市川市・船橋市
(4)神奈川県横浜市(同意書も必要)
  横須賀市・海老名市・厚木市・綾瀬市
  大和市・大磯市
(5)長野県大滝村
(6)滋賀県大津市
(7)奈良市
(8)北九州市
(9)新潟県医師健康保険組合
(10)千葉県医師会健康保険組合
(11)青森市(10割の領収証を添付)
(12)警察共済
(13)札幌市(印鑑証明が必要との情報あり)
(14)大田原市

医療助成申請要指定用紙

(1)大阪市          
(2)名古屋市
(3)岐阜市
(4)水戸市
(5)寒川市

(6)横浜市(全区)